再び、住友信託銀行へ


敗者復活
住友信託銀行に入社できないことが決まった私は、国家公務員になるか地方公務員(都庁も合格していました)になるか、いずれにしても公務員になるつもりで、企業訪問はしないで過ごしていました。

断られてから、たしか3日後だったと思います。母親に、住友信託銀行から電話だと言われ、私は、受話器をとりました。

「川崎、今、何してるんだ?」
「ギターを弾いてました」
「何してる!就職活動しないのか!?今すぐこっちに来い!」

という短い電話で呼ばれました。中学生の頃から、私は、当時でいうフォークギターを弾くのが趣味でしたので、毎日、ギターを弾いて過ごしていました。

呼ばれた理由を考えても、思い当たる点はありません。「どこか、他の会社でも紹介してくれようとしているのか」と漠然と考え、いわれたとおり、住友信託銀行のオフィスに行きました。

オフィスに着くと、約20人が集まっていました。どこまでものんきな私は「みんなで残念会をしてくれるんだろうか」と思いました。すると、意外な話をされました。「川崎の採用が決定したよ」というんです。理由は、内定者の一人が、他の信託銀行に行くといって、住友信託銀行の内定を取り消したからだということでした。

採用理由
当時の住友信託銀行の採用倍率は20倍でした。ホンキではない学生もいたでしょうから、実際の倍率はもっと低かったはずですが、いずれにしても人気がありました。ですから、一人減ったからといっても、その代わりに私が選ばれたのが不思議でなりません。理由を尋ねる前に、向こうから私を内定者にした理由を話してくれました。

「面白いヤツだったから」

私は、そんな意識はなかったのですが、まず、座る姿勢が悪かったらしいです。普通は、背筋を伸ばして、両手は軽く握ってひざの上におくものを、私の場合、腕を組んだり、頬杖をついたりしていたそうです。しゃべり方も、「コイツ、友達と話しているつもりか!?」と疑わせるようなしゃべり方だったらしいです。真偽のほどはわかりませんが、そう言われました。

「一人くらい、そういう変わったヤツがいるのもいい、という結論になった」と、まったくほめられることなく、内定が決定されました。

ここで、注意ですが、今、就職活動をしている皆さんやしようとしている皆さんは、決して真似しないでください!普通は、こんなところで「個性」を出すと逆効果です。個性を発揮するなら、自分の得意なことで会社に役立ちそうなことを適格にアピールすることが大切です。私の例は、かなり特殊であることをお忘れなく。

私の場合、こうして、住友信託銀行に入社することに決まりました。

テーマ : 金融商品取引法
ジャンル : ファイナンス

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プロフィール

川崎善徳

Author:川崎善徳

<ブログの紹介>
金融商品取引法の体系としては、「金融商品取引法」、「金融商品取引法施行令」の他に、「定義府令」、「企業内容開示府令」、「特定有価証券開示府令」、「証券情報提供府令」、「金商業等府令」、「取引等規制府令」、「開示ガイドライン」などがあります。つまり、膨大だということです。

ただし、金融商品取引法が対象としているものは、2つしかありません。「有価証券」と「デリバティブ取引」です。これ以外のことを金融商品取引法は対象にしていません。また、金融商品取引法の規制には、3つの種類しかありません。「開示規制」、「業者規制(行為規制)」、「不公正取引規制」です。先に挙げた内閣府令はすべて(例外なく)、この3つのいずれかに関連しています。

開示規制は、上場会社や公募債発行の経験あるいは予定のある会社に関わる規制です。業者規制は、金融商品取引業者はもちろん、自主規制機関にも関わる規制です。不公正取引規制は、すべての人(個人・法人、居住者・非居住者を問わない)に関わる規制です。このため、膨大かつ難関な法律とされています。

このブログは、膨大かつ難解な金融商品取引法を、実務経験と知識に基づき、実務に役立つように、やさしく解説している、金融商品取引法の実務に関する日本初の、情報量で国内最大のブログです。

<プロフィール>
川崎善徳。1988年、慶應義塾大学文学部卒業、住友信託銀行に入社。1992年から証券業務のコンプライアンスを担当。1999年、転職し、アセットマネジメント会社や銀行のコンプライアンス部門を経て、BNPパリバ証券コンプライアンス部長、新生証券取締役コンプライアンス部長を歴任。2004年、行政書士登録。JSL行政書士事務所代表。

JSL行政書士事務所は、200社以上の金融商品取引業者との取引経験に基づき、金融商品取引業者の監査とコンサルティングを実施するコンサルティング・オフィス。また、金融商品取引業者のM&Aのアドバイザー、社内研修の講師、セミナーの講師も行っている。顧問契約を締結している金融商品取引業者は、証券会社(一種業者)、不動産信託受益権販売業者(二種業者)、事業型ファンド販売会社(二種業者)、不動産信託受益に関する助言業者(助言業者)、株券に関する助言業者(助言業者)、不動産AM(運用業者)他と多様な業種に及ぶ。

著書・雑誌:「金融商品取引法の基本がよくわかる本」(中経出版)、「金融商品取引法対応マニュアル」(住宅新報社)、「プレジデント」(取材)、「週刊金融財政事情」(取材)他

社内研修:東証一部上場会社、ジャスダック上場会社、上場会社の子会社、独立系企業、外資系企業と多岐にわたる金融商品取引業者の依頼に応じて日本全国で役員研修・社員研修を実施

セミナー講師:「投資助言業者のための検査対策」(金融財務研究会)、「第二種金融商品取引業者のための検査対策」(金融財務研究会、金融ファクシミリ新聞)、「第二種金融商品取引業者のための効果的な内部監査」(金融ファクシミリ新聞)

メールマガジン:、読者数国内最多の金融商品取引法専門メールマガジンを金融商品取引業者と金融当局に配信中

JSL行政書士事務所代表
〒100-0005 東京都千代田区丸の内2-3-2 郵船ビルディング1階
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